第三者評価の結果

登降園時には、職員が立ち止まり笑顔であいさつをし、こどもの様子を担当保育士が必ず直接伝えることを大切にしています。日常のやり取りに加え、こどもや保護者の様子に変化が見られた際には、職員や園長から声をかけ、必要に応じて面談の機会を設けています。行事については、年間計画を早い時期に提示し、保護者が参加しやすいよう配慮するとともに、行事を通して保護者同士が自然に交流できる場ともなっています。こうした積み重ねにより、保護者が安心して相談でき、園と家庭が信頼関係のもとでこどもの育ちを支える体制が整っています。

2歳児以降の進級にあたっては、併設の幼稚園やこども園、または引き続き保育園へ進級する選択肢があることを踏まえ、早い時期から保護者と面談を重ねています。多くは幼稚園への進級を選択していますが、配慮が必要な場合には保育園への進級を提案するなど、こどもの様子に応じた柔軟な対応がおこなわれています。また、幼稚園の園庭や遊具、行事への参加といった環境・資源を日常の保育にも活かすことで、保育の幅が広がっています。卒園後も相談できる関係を保ち、保護者が見通しをもって次の段階を考えられる支援が継続されています。

保育園をはじめ、併設の幼稚園・こども園すべての園児を「職員全体で見守る」という考え方のもと、職員一人ひとりが専門性を高めています。障がい児を担当する職員だけが専門性を深めるのではなく、臨床心理や発達支援などに関するさまざまな知識を多くの職員が学んでいます。また、地域の子育て支援にもつながる取り組みとして、乳児の発達をサポートするベビーヨガやベビーマッサージなどの資格も取得しています。こうしたスキルアップの推進とサポートは、職員自身のモチベーション向上と、より良い保育環境づくりにつながっています。

こどもが主体的に遊びに取り組めるよう、興味や関心、発達段階に応じたコーナー遊びを工夫しています。ままごとや制作、絵本などのコーナーを設け、こどもが自ら遊びを選び、落ち着いて過ごせるよう配慮しています。また、雨天時など屋外活動が難しい場合には、体育遊具を取り入れ、室内でも身体を動かして遊べる工夫がおこなわれています。一方で、設備やスペースの制約により、年齢や興味に応じたコーナーの展開については十分ではないと捉えています。遊びの内容や環境をさらに見直し、こどもの主体性をより引き出す環境づくりが期待されます。

法人の母体となる幼稚園、こども園が同敷地内に併設しており、園庭遊びや行事など、日常の活動を通じて園児同士が交流しています。職員もまた、統一された理念のもと、園が目指す「子どもの最善の利益」に尽くすという意識を持ち、「今、目の前にいるこどもたちにとって一番大切なことは何か」を法人全体で常に考えて保育しています。園長は、さらなる共通理解の浸透と全職員のコミュニケーションのために、法人内での全体研修や外部講師による研修を設けて理解を深めたいと考えています。今後の取り組みが期待されます。

園では、感染症予防、事故防止及び事故発生時の対応、保健衛生、安全対策・危機管理などの各マニュアルを作成しています。また、日々の話し合いを通して、現場の状況や社会の動向に応じた活動内容・保育環境・業務の見直しを継続的におこなっています。改善点が見つかった際には、速やかに職員へ共有し、すぐに実践へとつなげて保育に反映しています。改善や見直しの内容は記録に残していますが、基盤となっているマニュアルの更新が追いつきにくい現状があります。今後は、見直しや改善をしたマニュアルの整理・更新や管理方法の工夫が期待されます。