第三者評価の結果

園は乳児保育を実施しており、通ってくる子は０歳児から２歳児までである。保育時間の多くは異年齢保育で、職員は個々の月齢に応じた保育となるように配慮している。また、職員が常に子ども集団の中にいて、子ども達が互いに関わって遊べるように援助している。年が大きい子どもは、職員の姿を見ながら、年が小さい子どもへの関わり方を学び、世話をするようになり、年が小さい子どもは、年が大きい子どもに憧れを持ち、動きを真似して、身体を動かしたり、甘えたりするようになる。これらの関わりから、互いを思いやる気持ちを育んでいる。

毎月行う保育課会議では全職員が参加し、日々の保育の中で記録した子どもの写真や動画を持ち寄り、事例検討を行っている。全員で意見を出し合い、子どもへの関わり方や成長の捉え方について職員間の共通認識を図っている。朝の受け入れ時に家庭での子どもの様子や保護者からの伝達事項、日中の子どもの様子を申し送りノートに記録し、登降園時に保護者と情報共有ができるようにしている。毎日の朝礼で申し送りノートの内容を職員全員に周知し、些細な変化も共有する体制を整えている。利用者調査結果からも、保護者の園への高い満足度がうかがえる。

市内の待機児童や子どもの数の減少で近隣の保育園でも定員割れが生じ、園児の獲得競争が続いている。企業主導型保育所として連携企業や法人職員の子どもを優先的に受け入れる必要があるが、定員を充足できず目標値を下回る結果となっている。そのため、複数のＳＮＳ媒体の更新頻度を増やし、写真や動画で特長ある保育を周知したり、地域の子ども家庭支援センターと連携した出前保育を毎月実施している。ホームページのリニューアルや、新たな企業訪問などを検討し、さらに地域に根差した保育所としての認知を定着させていくことが期待される。

園では、新たな教育法を保育活動に取り入れることを検討している。科学・技術・工学・芸術・数学の分野を、横断的に学ぶ教育法で、身の周りの課題をテーマに、複数の分野を考えることで、子どもは自らの課題について、答えを導き出し、探求心や創造力、問題解決能力を育むことができる教育法である。導入にあたっては、子どもにどんなメリット、デメリットがあるか検討し、職員間で知識や保育対応を共有する必要がある。今後は、保育課会議等の場を活用して、職員の意見を聴取し、話し合い、共通認識を持って、実践されたい。