第三者評価の結果

【特長】

子どもたちは自分らしさを素直に発揮し、主体的に園生活を楽しんでいます 園では、子どもの年齢や発達に合わせた分かりやすい保育室の環境を整え、子どもが自分で理解し、主体的に園生活を楽しめるように支援しています。自由遊びの時間には、子どもたちは自分で好きな遊びを選び、友だちと一緒にごっこ遊びや机上遊びを楽しんだり、一人でじっくりと製作をしたりしています。保育士は、子どもの様子を見守り、子どもの発信や興味、関心などを把握し、活動に取り入れています。幼児は、子ども会議で話し合い、遊びや行事の内容を決めています。 晴れていれば毎日園庭や隣の公園で、身体を思いっきり動かし、季節の自然に触れています。園では、全職員で全園児を保育するという姿勢を大切にしていて、調理室職員や事務室職員などと関わる機会があります。また、読み聞かせボランティアや実習生などのほか、新年遊ぼう会では法人の姉妹園の子どもたちや自治会関係者、近隣の学童など多くの人と交流することができます。 整えられた環境のもと、子どもたちは、保育士を始めとして多くの人に見守られ、自分らしさを素直に発揮し、のびのびと園生活を楽しんでいます。

保育士は、目指す方向性を共有し、連携して保育しています 保育理念に基づく職員の行動指針を保育実施要領「しらゆりの保育」に掲載し、職員に配付し、入職時に説明しています。保育士は、毎年、セルフチェックリストを用いて自己点検し、話し合いをしています。また、会議やミーテイング、研修などで、保育の中での様々な場面を取り上げて、子どもの人権尊重やジェンダーレス、性教育、多様性受容などについて話し合いをし、職員の共通認識を図っています。クラス会議やカリキュラム会議では、一人ひとりの子どもの様子や発達過程、家庭の状況などについて話し合い、子どもへの関わりについて振り返りをし、子どもの年齢や発達に応じた子どもを主体とした保育につなげています。 このような取り組みを通して保育士は子どもへの思いを共有し、子どもに寄り添い、一人ひとりの気持ちを尊重した保育を実践しています。

保護者との関係作りに力を入れています 園では、保育方針に則り「保護者とともに育て、育ち合う保育」を大切にしています。朝夕の送迎時や連絡帳で子どもの様子について情報交換し、保護者の相談に応じています。5歳児は年2回、他のクラスは年１回個人面談を実施するほか、入園直後の園長面談、離乳食面談、トイレトレーニング開始前の面談など、折に触れて面談を実施して保護者の意向を確かめて相談にのり、保護者が安心して子育てができるよう支援しています。また、保護者のお迎えの時間帯に出入り自由な給食試食会を開催し、保護者が気軽に立ち寄って試食できるようにするとともに、直接調理室の職員と意見交換できる機会も設けています。 そのほか、おたよりや懇談会や保育参加などを通して保育の中身を知らせ、保護者が園の保育への理解を深められるようにしています。運動会やお楽しみ会、新年遊ぼう会、親子遠足（幼児）などの保護者参加行事を実施し、保護者が子どもの成長を感じ、一緒に楽しめるようにしています。

園の事業運営に職員が積極的に参画するための体制づくりが望まれます 園では、次代に求められる園づくりを目指し、3か年に亘る中期計画を策定して、段階的に整備推進を図ることとしています。また、年度ごとに事業報告及び事業計画を策定し、PDCAサイクルに沿って運営の適正化と改善に向けた取り組みを継続的に行っています。一方で、中期計画と事業計画は直接連動していません。今後、園の目指す運営の実現に向け、中期計画の内容を年度事業計画に反映し、段階的に推進することが望まれます。 また、年度事業計画は、前年度の運営状況や園の自己評価、各会議の取組結果等を踏まえて策定し、職員の総意の反映に努めていますが、計画策定に職員が参画する体制は構築されていません。今後は、管理層に留まらず職員一人ひとりが園の運営を意識し、園全体の充実化及び保育の質向上を図るために、事業計画の策定に職員が参画する体制を整備することが期待されます。

法人共通の基準文書及び園のマニュアル類の全体的な整備が期待されます 法人及び園では、系列園共通の業務指針として、保育実施要領「しらゆりの保育」をはじめ、「人材育成の基本方針」や「人財育成表（キャリア・デザイン）など、様々な文書を整備して、法人全体で保育観の共有化に努めています。園においても、保育や安全、衛生管理などの実務に係るマニュアルを多数整備し、業務の標準化や保育の質向上に活かしています。また、虐待防止や権利擁護、子どもの安全に関するマニュアルは、園長・主任が定期的に見直しを行い、職員会議や園内研修で周知して実践に活かすほか、事前に内容を検証し、実際の運用に支障がないか職員間で確認を行っています。 一方で、社会情勢の変化や園の運営の実情等に照らし、十分な見直しがなされていないものや、事業継続計画など早期の文書化が望ましいものも散見されます。法人及び園の保育を次世代に継承するとともに、職員の一層の理解・浸透を図るためにも、法人共通の基準文書や園のマニュアルなど、各文書の全体的な整備を行うことが期待されます。