第三者評価の結果

特長 ・子どもが主体となり、やりたいことを実現できるような環境を重視している 子どもたちの意見を大切にし、話し合いを通じて保育が展開されるよう配慮しており、子ども中心のアプローチが浸透していることがうかがえる。保育士は主導的な役割を避け、子どもたちが自ら考え、行動できるようサポートすることに心を配っている。このような配慮によって、自主性や創造性を促進する環境が確立され、子ども一人ひとりの可能性が最大限に引き出されるよう努めている。 ・園長代行の円滑な進行と組織的なサポート体制ができている 現在園長が休職中であるため、主任が園長の代行を務めている。この取り組みでは、園長の業務を職員に明確に伝え、保育現場から離れる時間が生じることを職員に説明し、理解を促している。また、法人からも園長代行のサポート体制が整えられている。このような状況下での職員間の良好なコミュニケーションと組織的な対応は、園の協力体制と柔軟性を示しており、特長的な取り組みと言える。保育園が不測の事態にも適切に対応できる体制が整っていることがうかがえる。 ・地域との積極的な交流を通じて子どもたちの多様な経験を促進している 園では、駅のショッピングモールでの七夕イベントや中央公園でのキャンドルナイトなど、地域社会との交流活動が盛んに行われている。これらのイベントは、地域との関わりを深めるだけでなく、園見学につながる場合もある。また、園長会や子育て連絡会を通じて地域との幅広い交流が行われており、5歳児の就学情報の共有なども行われている。子どもたちはこれらの交流を通じて多様な経験を積むことができ、地域社会の一員としての成長をしている。地域社会との連携を強化するこの取り組みは、園の大きな特色となっている。

健康に関する正しい知識と意識を育成するため、専門職の指導を取り入れることを検討している 看護師が不在の状況下では、健康教育の提供に課題が生じているため、区の保健師や系列園の看護師といった外部の専門職からの健康教育や指導を取り入れることで、子どもたちの健康意識を高める取り組みを進めることを検討している。現時点では、保健衛生担当職員が主導し、担任と連携をとりながら、子どもたちに必要な健康情報の提供と研修を行っており、看護師不在の状況を補う努力をしている。 ・中長期計画の策定と単年度計画の明確化、全職員への情報共有を強化することが望まれる 法人の中長期計画は存在するが、園の中長期計画が未策定であり、単年度の事業計画が形骸化している現状が見られる。園長への情報共有は進んでいるものの、保育リーダーを含む全職員への情報共有には課題がみられる。また、単年度の事業計画において、専門職以外の担当が明確でなく、進捗状況の確認も期末にのみ行われている。こうした状況を改善し、園の中長期計画を策定すること、それに基づいた単年度の事業計画を明確にし、職員全員や保護者にも情報を共有する体制を整えることが望まれる。これにより、園の理念実現に向けた計画が具体的に実践されることが期待される。