第三者評価の結果

【特長】

子ども一人ひとりの個別性を尊重し、自立心や多様性を育む保育を行っています 法人及び園では、ハイスコープ・カリキュラム等の取組を通じて子どもの主体性を高め、各々の自立心や柔軟な発想力、行動力などを育む様々な関わりを行っています。 一日の活動の流れをイラストや写真で順番に示し、時間・順序の理解や、先の見通しが明確になるようにするとともに、活動の前後は年齢に関係なく、自分の思いや感想をことばで表現したり、動作で示す時間を設けるなどして、自ら考え行動することや、複数の選択肢から選ぶこと等、子どもの主体性を高める関わりを行っています。調査時にも、2歳児が自分のことばであそびやおもちゃを選び、行動する姿が見られています。 また、あそびの場面でも、豊富な種類のおもちゃとともに、色画用紙や絵の具、クレヨン等を多数準備するほか、段ボールや梱包材、空容器などの廃材をストックして随時提供し、子どもが思い思いの発想で創作や表現活動に取り組み、のびのびと自由に遊べる環境を用意しています。そのほか、2024年度からは動画による英会話教材を採用し、毎日英語と触れ合う機会も設けています。 ことばや集中力・計画性などの習得を通じて、子ども自身の主体性や可能性を育む幼児教育と保育の実践に取り組んでいます。

子ども同士の交流機会を積極的に設け、社会性や協調性を育む保育に努めています 園では、1歳児から5歳児を対象に受け入れを行い、1歳児・2歳児はそれぞれのクラスを設け、3・4・5歳は同じクラス編成として、日常的に縦割り保育を行っています。体格やことばなど、成長・発達の状態が様々な異年齢児が交流する中、子ども同士のトラブルが起こった際も、保育士は子ども一人ひとりの声に耳を傾け、気持ちを代弁するなどして各々の思いを理解し、寄り添う保育に努めています。子どもたちは、個々の年齢や立場、役割などの違いによる様々な経験を通じて、お互いの存在を認め合い、子ども同士の関係性を築くなど、社会性や協調性の獲得に繋がっています。また、障がい児等の受け入れも積極的に推進し、専任の担当職員を配置してきめ細かな対応を行うとともに、同じ空間で分け隔てなく過ごせるようにしています。そのほか、全園児が参加するおたんじょう会を定期的に開催し、紹介や質問を交えて園全体でお祝いし、お互いの成長を感じられるようにしています。たんじょう会では、保育士が手作りしたパネルシアターも併催し、全員が一緒に楽しい時間を共有する機会を設ける等、園全体で親睦を深め、一体感を得られるよう配慮しています。

法人及び園の目指す姿の実現に向け、中長期的展望を明確化することが望まれます 法人及び園では、基本理念とともに「大切にしたい法人の考え」として、「ビジョン」「バリュー」「ミッション」「ポリシー」の4つのキーワードを掲げ、子どもだけでなく職員においても、国際的な視野や変化対応力を持つこと、自らの意思で選択し、社会で生き抜くための資質・能力を持つこと等を明示し、各々の行動化を呼びかけています。また、法人の理念や方針の実現に向け、国際バカロニア（IB）教育やハイスコープ・カリキュラムなど新たな保育・幼児教育の手法を採用し、様々な取り組みを行っています。しかし、これらの実現に向けた道筋となる中長期計画は、法人・園ともに未策定となっています。 人材の確保・育成や職員の教育・研修体制、施設整備など、組織体制のさらなる充実化とともに、新たな保育手法を確立し、よりよい保育の実践に繋げるためにも、中長期計画とそれに連動した年度事業計画を策定し、段階的に事業運営を推進することが望まれます。

よりよい保育の実践に向け、職員間のさらなる認識共有と意識向上を図る取組が期待されます 法人・園では、組織全体で共通の「職員ハンドブック」を用い、保育者としての心構えや日々の姿勢、個々の権利擁護など子ども一人ひとりを尊重し、個性を伸ばす保育実践のための意識醸成に努めるほか、資質向上マニュアルにも「求められる専門性」や「保育の質向上に向けた組織的な取り組み」として、保育内容を常に振り返り改善を図ること、職位・職務内容に応じた知識・技術の習得に努めること等を明記し、読み合わせ等を通じて各々の意識付けを促しています。また、職員の教育研修体制として、新卒者向けのメンター制度や、階層・職種別研修等のほか、園ごとにOJTを実施して、実務習得と専門性向上にも注力しています。 一方、社会構造の変化等を踏まえ、中途採用など一定の知識・経験を有する職員の割合が増加し、各々の保育観や考え方の違いなどから、保育士によっては子どもとの関わり方に一部相違が生じています。現在、園でも中途採用者の育成・指導のあり方を課題と捉えていますが、今後、子ども一人ひとりを尊重した保育のあり方について、職員間の共通認識と意識向上を図り、よりよい保育を実践するための新たな職員教育の体制を整備し、充実化を図る取り組みが期待されます。